老後の医療費と介護費はいくら必要？わが家が1,500万円と考えた理由
前回の記事では、老後生活費の不足分として約1,120万円を準備する計画をご紹介しました。
しかし、老後のお金について考えるとき、多くの人が不安に感じるのは生活費だけではありません。
- 介護が必要になったらどうなるの？
- 病気になったら医療費はどれくらいかかるの？
- 老後資金は本当に足りるの？
私自身も、資産形成を始めた頃はこうした不安を漠然と抱えていました。
そこでわが家では、現在の公的制度も踏まえながら、医療費や介護費としてどの程度準備しておくべきかを考えてみました。
その結果、
医療費・介護費などを含めて1,500万円
を目標に準備することにしています。
今回は、その理由をご紹介します。
「介護に数千万円かかる」は本当？
老後のお金について調べていると、
「介護には数千万円かかる」
という話を目にすることがあります。
確かに、介護サービスをすべて自己負担で利用すると、大きな金額になる可能性があります。
しかし、日本には介護保険制度があります。
介護保険制度は、家族だけで介護を抱え込まないよう、社会全体で支えることを目的として作られた制度です。
要介護認定を受けることで、介護サービスを一定の自己負担割合で利用できます。
もちろん将来も現在と同じ制度が続く保証はありませんが、現時点では介護費用がすべて自己負担になるわけではありません。
そのため、
「介護費は青天井で増え続ける」
と考える必要はないのではないかと感じています。
医療費にも公的な支援制度がある
病気やケガによる医療費も、老後の大きな不安の一つです。
ただ、日本には高額療養費制度があります。
これは、医療費の自己負担額が一定以上になった場合、その超えた部分の負担が軽減される仕組みです。
そのため、高額な治療を受けた場合でも、すべてを自己負担するわけではありません。
もちろん、制度内容は将来的に変更される可能性があります。
それでも現在の制度を前提に考えると、
医療費が何千万円も必要になるケースは限られる
と考えています。
わが家が想定している医療費
こうした制度を踏まえたうえで、
わが家では医療費として
夫婦で300万円
を見込んでいます。
この金額には、
- 入院費
- 手術費
- 通院費
- 予想外の医療費
などを含めています。
正確に予測できるものではありませんが、
「もしもの時にも慌てないためのお金」
として余裕を持って考えています。
わが家が想定している介護費
介護費については、
夫婦で1,000万円
を目安にしています。
介護は期間や状況によって大きく変わるため、正確な予測はできません。
だからこそ、
少し多めに見積もっておくことで安心につながる
と考えています。
また、
- 在宅介護のサポート
- 介護サービスの利用
- 施設入居の可能性
なども考慮しています。
介護費は自分たちのためだけではなく、
家族の負担を減らすためのお金
という意味合いも大きいと感じています。
予備費として200万円を追加
さらにわが家では、
- 葬儀費用
- 自宅の修繕費
- バリアフリー改修費
などに備えるため、
200万円の予備費
を見込んでいます。
わが家が1,500万円を目標にしている理由
ここまでをまとめると、
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 医療費 | 300万円 |
| 介護費 | 1,000万円 |
| 予備費 | 200万円 |
| 合計 | 1,500万円 |
となります。
もちろん、この金額に明確な正解はありません。
家庭によって考え方も状況も異なります。
ただ、わが家では、
「もしもの時でも大丈夫と思える金額」
として1,500万円を目標にしています。
不安を数字にすると見えてくるものがある
医療費や介護費は、将来どうなるか誰にも分かりません。
だからこそ不安になりやすいテーマです。
しかし、制度を理解し、自分なりの目安を決めてみると、
漠然とした不安が少し具体的な課題に変わります。
わが家では、その目安が1,500万円でした。
これが絶対に必要な金額というわけではありません。
大切なのは、
「わが家はどれくらい準備しておきたいのか」を考えること。
その積み重ねが、安心して老後を迎えるための準備につながると思っています。
まとめ
わが家では、
- 医療費：300万円
- 介護費：1,000万円
- 予備費：200万円
として、
合計1,500万円
を老後の医療・介護関連資金として準備する計画です。
日本には公的な支援制度がありますが、それでも将来への不安が完全になくなるわけではありません。
だからこそ、
制度を理解したうえで、自分なりの目標額を決めておくことが大切だと感じています。
これから老後資金を考える方の参考になれば嬉しいです。
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