保険をやめても不安が減った理由｜夫婦会議で見直した“安心の正体”
わが家では毎年、家計について話し合う「夫婦会議」を行っています。
2026年のテーマは、生命保険の見直しでした。
資料を作り、数字を整理し、夫と一緒に検討した結果、ひとつの結論に至りました。
月13,187円の終身保険を解約することにしました。
この記事では、
・なぜ生命保険を見直したのか
・公的年金でどこまでカバーされるのか
・最終的にどう判断したのか
をまとめています。
保険を見直した理由は「節約」ではない
今回の見直しは、単なる節約ではありません。
きっかけは、
「わが家に本当に必要な保障は何か？」
という問いでした。
保険は「安心を買うもの」と言われます。
でも私はずっと、
“よく分からない不安”のために保険を払っていた気がします。
だから一度、冷静に整理することにしました。
まず知っておきたい公的年金の保障
民間保険を考える前に確認したのが、公的年金です。
日本の年金制度は、次の3つのリスクに対応しています。
- 老齢：老齢年金
- 障害：障害年金
- 死亡：遺族年金
つまり私たちはすでに、
「公的な保険に加入している状態」
とも言えます。
遺族年金はいくらもらえるのか
遺族年金は2階建て構造です。
- 遺族基礎年金
- 遺族厚生年金
わが家の場合の試算では、
年間 約200万円（約月17万円）
子どもが18歳になる年度末まで支給されます。
しかも非課税です。
わが家の家計で不足する金額
現在の生活費は月約30万円。
遺族年金：約17万円
差額：約13万円
一見すると不足しているように見えます。
ただし、ここに妻の収入を加えると状況は変わります。
仮にパート収入が月10万円あれば、
不足は月3万円程度まで減少します。
住宅ローンは団信でゼロになる
もうひとつ大きなポイントは住宅ローンです。
団信付きのため、万が一の場合は
住宅ローンは全額完済されます。
つまり
- 住居費ゼロ
- ローン残債ゼロ
という状態になります。
万が一の家計シミュレーション
もし夫に万が一のことがあった場合、
- 遺族年金：約230万円
- 妻収入：約120万円
合計：約350万円／年（約29万円／月）
住居費がかからない前提であれば、
生活は十分成立するという結論になりました。
必要な死亡保障はどれくらいか
さらに細かく試算すると、
子どもが独立するまでに必要な期間は約7年。
仮に月5万円の不足があったとしても、
年間60万円 × 7年＝420万円
教育費の補填も含めても、
700〜800万円程度で十分ではないか
という結論になりました。
終身保険を解約した理由
夫が加入していた終身保険は以下の内容です。
- 死亡保障：500万円
- 保険料：月13,187円
- 払込残期間：23年
このまま支払うと総額は約550万円以上。
500万円の保障のために550万円以上支払う構造
になっていました。
この点を踏まえ、
終身保険は解約する判断をしました。
家族収入保険は継続
一方で、
- 月10万円の保障
- 子どもが独立するまで
という家族収入保険は継続。
こちらは
必要期間に限定された合理的な保障
だと判断しました。
夫婦会議の結論
- 終身保険：解約
- 家族収入保険：継続
必要なのは
一生の保障ではなく、必要な期間の保障
でした。
解約返戻金の使い道
終身保険の解約返戻金は約125万円。
そのうち
- 25万円：これまでの感謝として夫へ
- 100万円：NISAでオルカンへ一括投資予定
保険を見直して気づいたこと
今回一番大きかった気づきは、
安心は保険の金額ではなく、家計の理解から生まれる
ということでした。
- 公的制度を知る
- 家計を整理する
- 夫婦で話し合う
このプロセスを経ることで、
「なんとなく不安だから保険に入る状態」から
「必要な保障を理解して選ぶ状態」
に変わりました。
まとめ
保険は安心を買う商品です。
ただし本当の安心は、
正しい情報と、家計の理解から生まれるもの
だと私は感じています。
もし長年保険を見直していない場合は、
一度「必要な保障額」を考えてみるのも良いかもしれません。
それだけで、家計の見え方は大きく変わります。
